2021.04.22

トイレのDX化を推進!バカン、TOTOと協業〜トイレ器具×IoTで快適なトイレ環境を整備〜

AIとIoTを活用してあらゆる空き情報を配信するスタートアップ、株式会社バカン(本社:東京都千代田区、代表取締役:河野剛進、以下「バカン」)は、この度TOTO株式会社(本社:福岡県北九州市、社長:清田徳明、以下「TOTO」)と協業し、トイレのDX化を推進します。今回の協業により、トイレ向け空き情報可視化IoTサービス「VACAN Throne(バカン・スローン)」を、TOTOが提供する「パブリックレストルーム 設備管理サポートシステム」と共に展開してまいります。

協業の背景

バカンは「いま空いているか1秒でわかる、優しい世界をつくる」をミッションに、飲食店や投票所、空港などあらゆる場所の混雑情報を可視化しています。トイレ領域でも、トイレ向け空き情報可視化IoTサービス「VACAN Throne」などをオフィスや商業施設など多くの施設でご導入いただき、利便性向上のため満空情報を可視化してきました。

 

TOTOは1917年に創立し、「世界の水まわりをより快適にしたい」との思いで事業を進めてきました。現在、世界18の国と地域(日本を除く)に展開しており、日本においても住宅設備機器の総合メーカーとして節水便器やウォシュレット(※)をはじめ、水後からを最大に活かし、トップシェアを誇っています。またトイレ器具をインターネットに接続することで、施設価値の向上に貢献するIoTソリューション「パブリックレストルーム 設備管理サポートシステム」の提供を予定しています。

 

両社が培ったトイレ器具と空き情報可視化の技術やノウハウを生かして、快適性と効率性を兼ね備えた新しいトイレ環境をユーザーに提供するため、今回の協業にいたりました。

※「ウォシュレット」はTOTO株式会社の登録商標です。

 

画像)連携イメージ(TOTO提供)

 

協業によるメリット

今回の協業により、「VACAN Throne」と「設備管理サポートサービス」を組み合わせることで、データを活用した新しいトイレ環境をユーザーに提供します。

 

両社の技術を生かしてトイレの混雑情報や機具の使用履歴などを取得・分析することで、トイレの管理者は清掃のタイミングや機器の保守管理、長時間利用のアラートなどの業務をより効率的に実行できるようになるといった効果が期待できます。

 

また利用者もリアルタイムの混雑状況が手元ですぐにわかることで、「行ってみたら使えなかった」という体験を回避できトイレ体験の向上に繋がります。

 

施設管理者や利用者が抱えていたトイレに関する悩みを解決するだけでなく、施設の価値向上にも貢献するトイレソリューションの提供を目指します。

 

トイレ向け空き情報可視化IoTサービス「VACAN Throne」について

トイレ向け空き情報可視化IoTサービス「VACAN Throne」は、手のひらに収まる程度のセンサーを、場所を比較的選ばず簡単に設置でき、トイレの空き情報をリアルタイムに可視化できます。検知した情報の配信も、デジタルサイネージやwebサイト、アプリなど柔軟に対応が可能であることから、スマートシティ分野などでも多数ご利用いただいています。

 

また取得したトイレの使用データを活用することで、清掃といったトイレ作業の効率性の向上も期待できます。

 

画像)トイレの空き状況可視化の仕組みイメージ

 

「設備管理サポートサービス」について

ウォシュレット(※)や自動水栓、オートソープディスペンサーなどのトイレ器具をインターネットと接続し、これまで施設管理者が抱えていたトイレ管理の課題解決を図ります。同サービスを利用することで、長時間利用や故障、水石けん液などの補充タイミングの把握、トイレ器具の設定の一括変更といったことが可能となります。また取得したデータを活用することで、業務の効率化などの効果も期待できます。

※「ウォシュレット」はTOTO株式会社の登録商標です。

 

TOTO株式会社について

会社名:TOTO株式会社
代表取締役 社長執行役員:清田徳明
所在地:福岡県北九州市小倉北区中島2-1-1
設立:1917年5月
URL:https://jp.toto.com/

 

株式会社バカンについて

会社名:株式会社バカン
代表者:河野剛進
所在地:東京都千代田区永田町2−17−3 住友不動産永田町ビル2階
設立:2016年6月
URL:https://corp.vacan.com/
バカンは経済産業省が選定する官民による支援プログラムJ-Startup 2019選定企業です。IoT、AIを活用してあらゆる空席情報を収集し提供。レストラン街やカフェ、トイレ、会議室、社員食堂などの空き状況をセンサーやカメラで自動検知し、デジタルサイネージやスマートフォンに配信するサービスなどを提供しています。

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